求人広告改善だけで応募率が変わった話【採用媒体を変える前に見直すべきこと】
「応募が来ないので、別の求人媒体へ掲載したい。」
採用のご相談をいただく中で、よく耳にする言葉です。
確かに、求人媒体を変えることで応募数が増えるケースもあります。
しかし、私たちが最初に確認するのは求人媒体ではありません。
「今の求人広告で、本当に会社の魅力が伝わっていますか？」
という点です。
今回は、求人広告を改善したことで応募率が変わった事例をご紹介します。
ご相談いただいた内容
ある企業様では、複数の求人媒体へ掲載しているにもかかわらず、思うように応募が集まらない状況でした。
そのため、新しい求人媒体への掲載や、広告予算を増やすことを検討されていました。
最初に確認したこと
私たちは、まず求人広告の内容を確認しました。
すると、
- 仕事内容が抽象的
- 求める人物像が曖昧
- 会社の魅力が伝わっていない
- 選考の流れが分からない
という状態でした。
求人媒体そのものではなく、応募するかどうかを判断する材料が不足していたのです。
実施したこと
そこで、求人媒体は変更せず、求人広告だけを見直しました。
具体的には、
- 仕事内容を1日の流れまで具体化
- 求める人物像を行動ベースで表現
- 入社後の教育体制を追加
- 評価制度・キャリアパスを明記
- 選考フローと面接回数を記載
「応募してみたい」と思える情報を整理しました。
改善後に起きた変化
求人媒体はそのままでしたが、応募率は改善しました。
応募者からも、
「仕事内容がイメージしやすかった。」
「どんな会社なのか分かりやすかった。」
という声が増えました。
つまり、応募数を増やした要因は、媒体ではなく求人広告だったのです。
Enlienが大切にしている考え方
求人媒体は、あくまで会社を知ってもらう入口です。
実際に応募するかどうかを決めるのは、求人広告の内容です。
だからこそ、私たちは媒体を増やす前に、まず求人広告を整えることをおすすめしています。
採用活動は、「広告を増やすこと」
ではなく、
「応募したくなる情報を届けること」が重要です。
採用活動も改善の順番があります
応募が来ないから、媒体を変える。
広告費を増やす。
この順番では、
同じ課題を繰り返すことがあります。
まずは、求人広告を見直す。
そのうえで、必要に応じて媒体や広告を検討する。
この順番で進めることで、採用コストを抑えながら成果につなげやすくなります。
まとめ
応募数が少ない原因は、求人媒体ではないかもしれません。
まずは、応募者が「働くイメージ」を持てる求人広告になっているかを確認してみましょう。
求人広告を改善するだけで、採用活動が大きく変わることもあります。
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